会社概要｜松栄テクノサービス株式会社

松栄テクノサービスの企業理念

世界に通じる技術力を目指し、安心と感動を与える魅力あるサービスと豊かな創造力で製造業界の生産性向上と繁栄に貢献します。
進化を楽しもう
～世代を経て変化し続ける心～
松栄テクノサービスは、安全を第一に行動し、「最高の安心」と「生産性の継続」を保証します。

COMPANY 会社概要

社名: 松栄テクノサービス株式会社

会社設立: 1984年4月

所在地: 愛知県長久手市作田2丁目909番地
TEL 0561-63-0261 FAX 0561-63-1597

資本金: 1,000万円

代表者: 代表取締役社長加藤正己

従業員数: 56名（2022年3月現在）

事業内容

溶接施工技術サービス
実演車運行業務
FAテクニカルセンター場内業務
操作技術・施工技術などの出張講習
FAシステムサービス
溶接ロボットの据付、立会調整、定期点検、修理
各種用途のロボットシステム機器関連サービス
ロボット制御用マイコン基板の修理
溶接機器の修理、点検、診断
溶接機・ロボットの部品販売
溶接機・ロボットの消耗部品販売
溶接機・ロボットの補修部品販売
溶接機・ロボットの中古機販売
溶接機・ロボットの中古機再生販売
冶具エンジニアリングサービス
ロボットパッケージシステムの製作、改造工事
電気回路製作、改造工事
ロボットのレンタル

HISTORY 沿革

創業期

昭和46年: 実演車運転業務
溶接機実演ショールーム開設　Nビル6F

昭和59年 4月: 松栄建物管理株式会社より松栄サービス株式会社として分社独立
静岡地区より順次移管継承

創業

昭和60年: 春日井サービスステーション及び工場開設

昭和61年: 長久手に中部FATC開設に併せて、ステーション移転開設

平成元年: 平成元年松栄テクノサービス株式会社へ社名変更
中部地区ロボット納入実績1,000台達成

平成3年 5月: 中部FATC新築改装オープン　2F入居

平成16年 12月: 浜松営業所、事務棟及び工場棟新築

平成20年 1月: 小牧市郷中にエンジニアリングセンター開設

平成24年 2月: Shoei Techno Service ( Thailand ) Co., Ltd.開設

平成27年 6月: Robosis ( Thailand ) Co., Ltd.開設

平成29年 4月: 埼玉営業所が開設

平成30年 3月: P&Dセンターが開設

令和2年 3月: 本社を移転開設

令和2年 4月: 広島事業所開設

令和4年 3月: 埼玉営業所移転

ACCESS 営業所一覧・アクセス

本社

愛知県長久手市作田2丁目909番地
TEL 0561-63-0261
FAX 0561-63-1597

P&Dセンター

愛知県長久手市蟹原2116
TEL:0561-56-0861

浜松営業所

静岡県浜松市中央区高丘北3丁目34-38
TEL 053-439-4025
FAX 053-439-4009

静岡営業所

静岡県静岡市清水区高橋南町2-20
TEL 054-368-5493
FAX 054-368-5491

埼玉営業所

埼玉県さいたま市北区吉野町2-265-1
TEL:048-729-7315
FAX:048-729-7210

仙台事業所

宮城県仙台市泉区泉中央2丁目23-17
103号室
TEL:048-729-7315

広島事業所

広島県尾道市新浜1丁目9番22号(堀田組第2ビル内)
TEL:0848-23-7080
FAX:0848-23-8541

SHOEI TECHNO SERVICE (THAILAND) CO., LTD.

24 Mitrsamphan, Amphoe Mueang Chon Buri, Chang Wat Chon Buri 20130
https://shoeitechno.co.th/

環境への取り組み

環境方針

松栄テクノサービス株式会社は、産業用ロボット・溶接機のメンテナンス及び、設備製作の主業務を通して、地域の環境保全に貢献する為に、以下の環境方針に基づいた事業活動に取り組みます。

環境法規制及び、当社が同意するその他の要求事項を順守します。
環境マネジメントシステムの継続的改善に努めます。
事業活動に伴う環境汚染の予防、環境負荷の低減を図るため、次の重点項目を推進します。
- 効率的なFAサービスを行う為の、顧客設備の点検・整備情報の収集及びデータベース化。
- 自社で製作する装置・冶具は、積極的に環境に良い材質や、リサイクルがしやすいものを採用する。
  お客様にも積極的に環境に良いものに置き換えることを提案する。
環境方針に沿って環境に対する目的･目標を定め見直しを行います。
本環境方針に基づいた活動を展開するため、方針を文書化し、従業員に周知させて環境活動を確実に実行、
維持できるようにします。